大きな事を成し遂げる為に
力を与えてほしいと神に求めたのに
謙遜を学ぶようにと弱さを授かった
健康を求めたのに
より良き事が出来るようにと
病弱を与えられた
幸せになろうとして富を求めたのに
賢明であるようにと貧困を授かった
世の人の称賛を得ようとして
成功を求めたのに
得意にならないようにと
失敗を授かった
求めたものは一つとして与えられなかったが
願いはすべて聞き届けられた
神の意に添わぬ者であるにもかかわらず
心の中で言い表せないものは
すべて叶えられた
私はあらゆる人の中で
最も豊かに祝福されていたのだ
＜ニューヨーク州立大学病院の壁に残されていた
ある患者さんの詩＞
ハンダマ（スイゼンジナ）の花
長期入院中の友人が、見舞いに行った私に見せてくれた一篇の詩。
ある本の中で語られたエピソードだそうだ。
クリスチャンである彼女は、
この詩に、魂に響く何かを感じたようだった。
そのとき、彼女が私に共感を求めたのは、生きる勇気を得たことだったのか、消えゆく命を納得した安らぎだったのか、いまだに測りかねている。
翁長知事は、「あらゆる手法を駆使して辺野古の新基地建設を止める」と
明言している。
住民運動も呼応して、多彩なアイディアを出して
新基地建設反対の活動を展開中。
先週も新しいアイディアが提案された。
「辺野古新基地反対のステッカーを、車に貼りつけて走ろう！」という運動だ。
車社会の沖縄では、広がればかなり効果的なキャンペーンになる可能性が高い。残念ながら、私は車を持っていないが…。
ステッカーは一枚200円。売上金はもちろん辺野古の海を守る運動に使われる。
沖縄中の車が、このステッカーを貼って走ってほしい。
ステッカーと言えば、２００９年、グアム・チャモロの女性たちが展開したステッカーキャンペーンを思い出す。
黒地に白い文字で「８０００」と数字だけが書かれた意味不明のステッカーを貼った車が、
日に日にグアムの街の中に増えて行った。
これを見たグアムの市民たちが、「８０００って何？」と関心を持ちはじめたところで、
「実は、沖縄から8000人の米海兵隊員が、グアムに移転してくる。もうこれ以上の米軍は受け入れられない」と、反対運動を展開した。
沖縄と同じく、米軍の重圧下にあるグアム。とくに先住民・チャモロの女性たちが
「先祖代々の土地を返せ」と声を上げたのだ。
沖縄をはじめ、韓国、グアム、プエルトリコ、フィリピン、ハワイなど、米軍基地が存在するがゆえに、軍事支配と構造的差別を強いられている国や地域の女性たちが、お互いに連帯して「武器に依らない平和」を目指す国際女性ネットワークの活動の一環だった。
辺野古に新基地をつくらせない沖縄の運動が、結果としてグアムへの海兵隊8000名の移転を阻んでいる。沖縄の海兵隊はどこかに移転するのではなく、本国へ引き上げるべきだ。
「とても辺野古まではいけないが、せめてカンパでも」と、県内外の友人・知人から「志金」を託されることが、よくある。先月も、横浜で仲間たちと「辺野古支援カンパ」の活動をはじめた友人がおり、集めたカンパをどこへ送ったらいいかとたずねられたばかりだった。
昨年末の翁長知事の誕生以来、沖縄県や名護市対する「ふるさと納税」が急増（名護市2倍、沖縄県10倍）するなど、沖縄・辺野古の闘いに共感する県内外から「共に闘う意思表示」の一つとして「経済的支援」が広がっている。そんななか、昨日（9日）、「辺野古基金」の創設が発表された。
アメリカでのロビー活動や世界的な情報発信、最終的に「国」が「沖縄県」に対して、埋めたて許可取り消しによる「損害賠償」を求めてきた場合（あってはならないことだが）の対策として、基金創設が模索されていた。
米軍普天間飛行場の移設に伴う名護市辺野古への新基地建設の阻止を目的とした「辺野古基金」が９日、創設された。県議会与党会派や経済関係者らが中心となっている。県内外の賛同者から資金数億円（目標額）を集め、新基地建設阻止活動を展開する。翁長雄志知事が個人として相談役に就任することも検討されており、創設メンバーは普天間飛行場の県外・国外移設を掲げる県政の側面支援に力を入れ、辺野古移設反対を国内外に発信する。
基金の共同代表には前嘉手納町長の宮城篤実氏、金秀グループの呉屋守将会長、かりゆしグループの平良朝敬ＣＥＯ（最高経営責任者）、沖縄ハム総合食品の長浜徳松会長、元外務省主任分析官の佐藤優氏、俳優の故菅原文太さんの妻・文子さんの６氏が就任した。９日の記者会見には翁長知事も同席した。
創設メンバーは５月にも総会を開き、使途などを協議する。米紙や全国紙などへの意見広告掲載を通じた世論喚起のほか、米国でのロビー活動など、多様な活用法を検討している。
共同代表の宮城氏は「（普天間問題を）決めるのは日米両政府だと言っても、任せていいわけではない。具体的な問題提起をしなくてはならない」と基金活動を通して県民の自己決定権確立を目指す考えを示した。
翁長知事も会見後、基金創設に「感激し、決意を新たにした」と新基地建設阻止で連携していく考えを示した。<琉球新報 4月10日＞
